雑誌論文（その他）：1997

地域．（特集　現代マス・コミュニケーション理論のキーワード）

マス・コミュニケーション研究（日本マス・コミュニケーション学会），50，pp16〜23．

地域．（特集　現代マス・コミュニケーション理論のキーワード）
　■地域メディア論における「地域」
　■地域メディアの存立基盤と地域情報化政策

英文要旨


地域．（特集　現代マス・コミュニケーション理論のキーワード）

山田晴通（東京経済大学）

　コミュニケーション論の領域において、「地域」というキーワードをめぐって展開されている論点、理論を検討し、研究の現況を俯瞰することが、本稿の課題である。予め断っておくが、ここで対象と考えているのは、日本の学界の状況である(1)。コミュニケーション論において、「地域」がしばしば話題になり、「地域」について一定の研究の蓄積があるとしても(2)、コミュニケーション論独自の「地域」に関する論争なり、理論は、はたして確立されているのだろうか。実は、そうした問いかけよりずっと手前で、「地域」という概念、言葉の定義さえもが、確立されていないような印象を、筆者はもっている(3)。本来ならば、従来のコミュニケーション論において「地域」という言葉によって何が語られたかを跡づける（フーコー的な意味での）「アルケオロジー（考古学）」が必要なのだが、その作業は、これまで自ら「地域」という言葉を振り回してきた筆者に適した任務ではない。筆者には、自分自身の偏狭な「地域」観、というよりも「地域コミュニケーション」観、「地域メディア」観があり、それを脱したところで、総観的、客観的に「地域」を捉えることは、およそ不可能である。そこで、本稿では、はじめにコミュニケーション論において問題とされる「地域」とはどのようなものなのか筆者の私見を述べ、そのような偏狭な視点からの展望であることを断った上で、近年における議論の俯瞰を試みたいと思う。ただし、この分野における「地域」の議論は、主として地域メディア論か、地域情報化論として展開されており、地域におけるコミュニケーション論、あるいは地域コミュニケーション総過程論とでも呼ぶべき研究はほとんどない。ここでは、そうした研究状況を踏まえて、まず地域メディア論における「地域」の検討から議論に入る。

■地域メディア論における「地域」

　コミュニケーション論は、まだまだ輸入学問としての色彩が強く、日本語のように見える術語が実は外国語の訳語であり、いちいち原語に遡らなければ含意が理解できないという面倒な事情を抱えている。例えば、「地域メディア」の議論の前提として、竹内（一九九二、六頁）は次のように述べている。 　つまり、ここで「地域」というのは community のことだから、地域の日本語的な語感にそぐわなくとも「機能的共通性にもとづく社会的単位」も「地域」に含めて考えよう、というわけである。コミュニティをめぐるメディアの議論が、前者の意味での地域メディアから出発しながら、やがて後者の意味にも拡張されていくという、竹内の行論自体に異論の余地はない。しかし、竹内自身も慎重に言葉を選んでいるとはいえ、「地域」という術語を「一定のひろがりをもった地理的空間」から解き放してしまうような語義の拡張には、疑問を感じる(4)。仮に、竹内と同趣旨のことを筆者が述べるとすれば、最初から「地域」という表現を用いずに「コミュニティ」で通すことだろう。以下では、竹内の「地域」類型のうち、もっぱら前者だけを考察の対象とする。
　さて、「地域」を「一定のひろがりをもった地理的空間を占める社会的単位」に限り、また、文脈を日本のコミュニケーション論の分野の用語としての「地域」に限ったとして、その空間的な広がりの大きさは、どう考えればよいのだろうか。もちろん、これも町内会以下のレベルの近隣から、都道府県単位を越える広域まで、多様な可能性が考えられる。田村（一九八三ａ、九頁）は、「空間のサイズを予め決めておくこと自体には意味がないが、また一般的「地域」論ではあまりにも魅力がない」と述べた上で、主として県域よりも小さく、近隣集団・住区社会よりも大きい規模に地域社会を設定し、議論を進めている（田村、一九八三ａ・ｂ）。こうした用法は、例えば、新聞について高木・桂（一九七九、二四〜二五頁）が述べているような「県域の規模で普及し、同一県内に主たる読者を見いだす県紙」に対して「県紙に至らない小規模な新聞」として「地域紙」を定義する一般的な見方とも合致している。「地域メディア」の論議で主たる対象となるのは日刊地域紙に代表される地域紙であり、ＣＡＴＶであり、自治体広報や無代広告紙、コミュニティＦＭなのであり、県域メディアは付随的に論じられるのが普通である。
　なぜ、県域以上の規模の地理的空間は、「地域」として捉えにくいのだろうか。これは解答が難しい問題だが、筆者は、ちょうど県域程度の規模を境目として、メディアの受け手側に共通の具体的な空間体験が成立しなくなることが重要なのではないかと考えている。つまり、県域程度以上の規模の社会は、マス・メディア以外に共有されるコミュニケーション回路なり、社会的絆を持ち得ない社会＝マス社会であり、それを対象とするメディアは「マス・メディア」にほかならず、県域メディアをわざわざ「地域メディア」として切り出してくる必然性は薄い、というのが筆者の直観である。地域メディアの性格を一般のマス・メディアとは異なるものにしているのは、受け手側が共有している地理的空間＝具体的な地域を生きるという経験である。言い換えれば竹内（一九九二、七頁）のいう「スペース・メディア」、すなわち「各種のコミュニケーション現象が生起する場(5)」の延長上に捉えられた、それ自体が「メディア」と見なされる「地域」の共有が前提となって、はじめて「地域メディア」という位置づけに意義が生じるのである。
　受け手から見れば、マス・メディアは、基本的にメディアによってしか到達し得ない環境について情報を提供するものである。また、神の目から見れば、巨大な現代社会は、もっぱらマス・メディアをはじめ、諸メディアのネットワークによって、社会システムとしての体制を維持していることになる。これに対して、地域メディアは、直接体験が可能な範囲の環境について、共有された「スペース・メディア」としての「地域」そのものと共存する形で成立することになる。
　諸々のマス・メディアの中にも、その活動の対象となる地域の広がりには多様性がある。県紙も、ブロック紙も、全国紙も、マス・コミュニケーションの一翼を担うマス・メディアであるし、県域のローカル放送も、全国放送も、欧州にあるような衛星を介した国際放送や、多様なネットワーク技術の上で供給されるＣＮＮのような放送も、すべてマス・メディアである。しかし、マス・メディアの中で相対的に狭域を対象としていても、対象地域に広がる受け手が、マス・メディア以外に共有するコミュニケーション回路を持ち得なければ、マス・メディアとしての本質には何の違いもない。
　わざわざ「地域メディア」という概念を立て、マス・メディア一般と切り離した議論をするのは、地域紙やＣＡＴＶなどが単に「小さなマス・メディア」だからではなく、（潜在的な）受け手たちが「地域」そのものを直接体験として共有しており、そこでは「小さなマス・メディア」以外にも、（「スペース・メディア」としての「地域」そのものを含めて）並行するコミュニケーション回路があり得るからである。ただし、だからといって「地域」を、即自的「マス」と対置される「コミュニティ」として捉えているということにはならない。「地域」は、強いていうならば、「コミュニティ」成立への潜在的な可能性を内包した小さな「マス」社会なのである。あるいは、本来メディアの媒介を必要としなくてもコミュニケーションが成立する「コミュニティ」に対して、メディアが介在し、コミュニケーションを活性化させることによって「コミュニティ的なるもの」の可能性が開かれるのが「地域」であるといってもよいだろう。
　「地域メディア」が「コミュニティを指向するメディア」であることは間違いないとしても、メディアに先んじてコミュニティが成立していることを前提とした「コミュニティのメディア」であると断じるのは誤りであろう。もちろん、明らかに小さな「コミュニティ」を対象とした「地域メディア」も存在する。しかし、「地域メディア」は、小さな「マス」社会に「コミュニティ的なるもの」を貫入させていく契機となってこそ存在意義が認められるという側面がある。さらに、社会的な活動として、事業として「地域メディア」を捉えるならば、小さな即自的「コミュニティ」を基盤にするだけではメディアの存立基盤は限られ、ひいては存立そのものが危うくなる。現実に成立し、活動している「地域メディア」の多くは、小さな「コミュニティ」より範囲の広い、小さな「マス」社会に基盤を置いている。この事実は、メディアの存立基盤、あるいは、成立閾といった観点から考えて当然とはいえ、「地域メディア」を小さな「コミュニティ」に結びつけて考えがちな傾向に、注意を喚起するものであろう。

■地域メディアの存立基盤と地域情報化政策

　あらゆる社会的活動や事業と同様に、メディアもまた、まとまった社会的資源が投下され、また事業展開を通じて資源が環流しなければ、遅かれ早かれ立ち行かなくなる。純然たる営利ビジネスならば、出資者があって事業がはじまり、営業活動を通じて最終的に利益が出なければ、事業体の存続はあり得ない。また、最初から赤字が見込まれるのを覚悟で公共セクターが事業運営に乗り出す場合には、その赤字補填のために税金を投入することが納税者の支持を得なければならないだろう。サービスに対して対価が払われるという形であれ、財政支出が選挙等で支持されるという形であれ、コストを負担する社会の支持がなければメディアは存立しない(6)。
　地域メディアは、もともと対象となる市場＝地域社会の規模に限りがあり、純然たるビジネスとして成り立っている事例はきわめてまれである。確かに地域紙は民間企業であるし、ＣＡＴＶにも私企業的性格の強い事例がある。しかし、民間企業であっても、利益を確保し、適正な配当を行っているような地域メディア企業の事例は、ごく少数しかない。それでも、多くの地域メディアが潰れることなく存続しているのは、純然たるビジネスとしての投資ではなく、例えば、社会的威信を得る目的でメディアに投下される資金の流れが存在しているからであろう(7)。あるいは、ＣＡＴＶなど、新しく登場したメディアの場合には、投資というより投機、あるいは保険といった性格の資金も流れ込むことになる(8)。しかし、より大きな重要性をもっているのが、様々な意味での公的資金である。地域紙には、必ずしも当てはまらないが、ＣＡＴＶをはじめ、諸々の技術的に新しい地域メディアの大半は、公的な投資に全面的に依存することで、かろうじて成立している状況にある。ＣＡＴＶの場合に限ってみても、純然たる公営＝丸抱えから、第三セクターへの出資、補助金、番組提供まで、様々な形で資金が投入されている。
　純然たる民間ベースでは成立が難しい地域メディアを、公的な資金の投入で支える試みは、古くからあった(9)。しかし、何といっても一九八〇年代以来のいわゆる地域情報化政策が、現状を現状たらしめている最大の要因であることは論を待たない。地域情報化政策については、既に大石（一九九二）による優れた批判的論考があり、また筆者自身も別に機会に概説的展望を行った（山田、一九九五ｂ）。したがって、ここでは詳細は省くが、大石（一九九二、一四三頁）は一連の地域情報化政策を、次のように総括している。 　少なくとも建前としては社会開発的な課題を掲げ、また、中央との情報格差の緩和による地方の経済的振興、地域の独自性の追求といったイメージを描いた地域情報化政策が、実態としては、地方への情報インフラの浸透によって外部（たとえば東京）から地方へのより一層の情報流入を促し、地域主義的な方向性とはむしろ対立する方向へと傾斜していったというわけである。とりわけ、ＣＡＴＶをめぐる議論が、当初の地域メディアとしてのＣＡＴＶ、自主放送の可能性への注目といった観点から、地域論の後退、産業論への傾斜という変化をたどったことは、研究者としての反省も含めて、多喜（一九九一）によって厳しく検討されている(10)。
　地域メディアに大きな資金流入をもたらした地域情報化政策が、実は非常に本質的な部分で地域に背を向けているという結論は、深刻な皮肉であろう。中田（一九九六、一〜二頁）は、「わが国の地域情報化が地域情報の生産・利用の主体から離れたところで進行し、その結果、むしろ情報の東京一極集中を促進することになった」とし、見方によっては「地域情報化をめざすことでかえって情報化の基盤である地域を自己否定することにならざるをえない」状況にあることを指摘している。もちろん、公的資金のすべてが、地域の自律性を抑制する性格のものだと結論づけることも、いささか性急に過ぎるだろう。しかし、地域メディア論、地域コミュニケーション論が流れ込んでいった地域情報化論が、地域の実態によって裏切られつつある状況下で、新たな地域コミュニケーション論の再構築が求められていることは間違いない（山田、一九九五ｂ、十二月号、九六〜九七頁）。


注

(1)　諸外国のコミュニケーション論の中で、「地域」の議論がどのように展開されているのか、筆者は不勉強でほとんど承知していない。諸賢のご教示を乞うところである。
(2)　コミュニケーション論における「地域」を考える上で、必要な参考文献を探すには、一九六五年〜一九八八年の範囲をカバーした竹内・田村（一九八九）巻末の「文献と資料へのアクセス」（三四三〜三六三頁）が、精度に粗さはあるものの、網羅的な文献表として大いに役立つはずである。これ以降の時期については、『マス・コミュニケーション研究』（旧『新聞学評論』）所収の「会員研究文献目録」が文献渉猟の入口となる。キーワード方式が導入された一九八八年以降に発表された文献については、キーワードの一つとして「地域」（一九九二年分からは略記号「Ｌｃ」）が採用されており、比較的容易に文献を見つけることができる。
(3)　例えば、『マス・コミュニケーション研究』第四九号（一九九六）は、特集で「地域メディアと政治」を取り上げているが、収録された三篇の論文における議論の対象は、もっぱら県紙クラスの地方紙や、地方民放局であり、筆者が通常用いている意味で「地域メディア」の中核となる地域紙やＣＡＴＶなどは、議論の対象となっていないし、県域メディアの取り上げ方にしても、筆者が用いる意味での「地域メディア」としての側面が論じられているわけではない。
(4)　「地域」についての筆者の基本的な立場は、山田晴通（一九九五ａ）を参照されたい。筆者が「地域＝コミュニティ」といった捉え方になじめない理由の一つは、大学院の専攻が地理学であったことにある。地理学は、コミュニケーション研究に比べれば輸入学問としての色彩が弱く、日本語独特の術語表現も多いため、翻訳不能な議論、国際的普遍性を持ち得ない議論も多い。地理学における「地域」は、多様な外国語に置き換え得る術語であり、また適用し得る空間的範囲の広がりの大きさも文脈に依存する。したがって、厳密な議論には「地域」をめぐる定義が必ず要求されるが、通例そこで「一定のひろがりをもった地理的空間を占める社会的単位」以外のものが議論の対象となることはない。地理学の議論は、もっぱらその単位を切り取る根拠、その単位で切り取ることの含意に向けられる。
(5)　竹内（一九九二、七頁）は、「スペース・メディア」の事例として、「公民館、図書館、公会堂、公園、ひろば」を挙げている。この文脈における「各種のコミュニケーション現象」の内容は、対面コミュニケーションが中心であり、記録物としてのパッケージ系メディアを介したコミュニケーション（図書館で本を読む）などが補完的に考えられているものと思われる。
(6)　筆者のこのような視点については、ＣＡＴＶの例を論じた山田（一九八八、三八〜四八頁）を参照されたい。
(7)　例えば、県紙クラス以上の新聞社や放送局であっても、構造的に赤字続きであり、いつ潰れてもおかしくない事例はいくつもある。そうした新聞社は、新聞社等のオーナーであるという社会的威信を手に入れたいと考える資産家個人によって支えられていたり、地元経済界の継続的な支援を受けていたりするのが普通である。また、直接の出資ではなくても、必ずしも効果を期待しない広告の出稿などは、同じような構図に基づく資金の流れと考えてよいだろう。特に個人オーナーの場合には、オーナーの営む他の事業の利益がメディアに投じられることになるが、それに伴う経営と編集（編成）との軋轢といった問題が生じやすい。特に、グループの他の事業部門の経営が苦しくなると、トラブルが生じやすいことは、いうまでもない。さし当たり、典型的な事例として、廃刊に追い込まれた栃木新聞などを想起されたい。
(8)　将来性が不確実なビジネスであっても、許認可が必要であったり、ノウハウの蓄積に価値がある（遅れて参入するとノウハウ入手のコストが増大する）場合には、多くの資金が、「さしあたり手を挙げておく」形で投じられる。こうした投資は、当たれば大きいという意味では投機的であるし、一口乗っておこうといった意味では保険的である。都市型ＣＡＴＶをめぐる状況は（特に一九八〇年代においては）その典型であった（山田、一九八八、四二頁）。
(9)　戦前には、行政が公然と資金提供する新聞もあった。戦後も、購読や広告出稿を通して行政に寄生する「庁内紙」、すなわち田村（一九七六、四五頁）のいう「官報的小地方紙」は、永く各地に存在している。
　以下で論じる地域情報化に直結する先行事例としては、一九七三年に開局した北海道・池田町の町営ＣＡＴＶなどがある。池田町の町営ＣＡＴＶについての筆者の見解は、山田（一九九二、二七四〜二七七頁）を参照されたい。
(10)　多喜（一九九一）の発表後、一九九四年に行われた郵政省の政策転換は、新規施設の許可に際して慣例となっていた地元資本という制約を外し、外国資本の参入を容認し、複数施設の兼営を認めるなど、ＣＡＴＶ＝地域メディアという図式を根本から否定するものであった。一方、郵政省放送行政局のこうした産業指向への傾斜の横で、同じ郵政省の通信行政局や自治省は、わざわざ「地域ＣＡＴＶ」という表現を持ち出して、縄張りの拡大を狙っている（山田、一九九五ｂ、十二月号、九六頁）。


文献
英文要旨

Chiiki: Communication Studies in Local Community

YAMADA, Harumichi

Summary:

Chiiki, tentatively rendered as "local community", has been an important keyword in the development of empirical communication studies in Japan. Since 1970s on, Chiiki Media ron, or "community media studies" has deliberately established the concept of Chiiki Media, or "community media", as a sort of mass media with their readers/audience sharing the common experience of their geographical space. Those community media, often more public in their nature than merely being profit-seeking businesses, have been viewed and discussed from localistic perspectives. During 1980s, however, community media were often more commonly speculated from universal viewpoint of industrialism, in the framework of national governments' Chiiki Joho-ka, or "community informationization" policies, which promoted diffusion of various types of newly invented communication media. Recent academic discussion tends to emphasize the need of revisiting, renewing, and revitalizing localistic perspectives.

このページのはじめにもどる
テキスト公開にもどる
山田晴通・業績一覧にもどる　　　

山田晴通研究室にもどる　　　 CAMP Projectへゆく