山田晴通・2004年度研究活動報告書(2004.4.1〜2005.3.31)

(2005.05.作成)


 この書式は、2000年度の研究活動報告までと同じ形式によるものです。


2004年度研究活動報告書

東京経済大学自己点検基礎資料形式準拠)
項目
番号
活動内容・著述題名発表媒体発表日時
1(該当なし)
2(該当なし)
3(該当なし)
4(該当なし)
5(該当なし)
6(該当なし)
7(該当なし)
8(該当なし)
9(該当なし)
10(該当なし)
11(該当なし)
12(該当なし)
13コラム「ランダム・アクセス」.(13回)市民タイムス(松本市)2003.04.21.ほか
14メルボルン大都市圏の例に見る、オーストラリアのコミュニティ放送制度の建前と実態.東北地理学会・2004年度春季学術大会(仙台市戦災復興記念館)2004.05.15.
Recent Development of "Community Broadcasting" systems in Japan.International Geographical Congress 2004, Glasgow, UK, 15-20 August, 2004.2004.08.17.
15(該当なし)
16(該当なし)
17(該当なし)
18(該当なし)
19(該当なし)
20(該当なし)
(1)ここ数年来収集してきた資料にもとづいたオーストラリアのコミュニティ放送に関する研究。

(2)山本健児(法政大学経済学部教授)を代表者とする研究グループ(ヨーロッパ都市研究会)に参加し、特に英国の中規模都市の市街地再開発について調査を重ねている。


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